喫煙 健康被害 寿命

科学的には関係がないそうです。

煙草 値上げ

┃平成26年のデータ(3年前)

・50~59歳の喫煙率
男性 36.5%
女性 12.2%

・60~69歳の喫煙率
男性 32.5%
女性 6.3%

・70歳以上の喫煙率
男性 15.2%
女性 2.5%

※厚生労働省 成人喫煙率データより引用

┃科学的に健康被害は?

受動喫煙も含むラットの結果など、発がん性の因果関係といえる検証結果ではないようです。

┃日本の状態

現在は、超高齢化社会と呼ばれています。男性喫煙率は40歳から49歳が44.2%と高いです。30歳から39歳も同様に44.3%と喫煙率の高さが伺えます。

というような状態で、高齢化社会です。医療の発達、発展、進化により、といえばそれもあるかもしれませんが、そこまで大きな健康被害が出ているとは私には思えません。

排気ガス規制などが行われる前の年代の人、喫煙率が7割り程度あった時代、事務所でも駅のホームでも、もっと昔は映画館の中で映画を見ながら吸えた時代もあったようです。

その時代に喫煙者がいて、家族がいて、受動喫煙をしている人がいるわけですが、超高齢化社会です。健康被害として周知するほどの大事の場合、もっと高齢者の喫煙率が低くても良いと思います。どちらかというと、高齢者で喫煙継続者が多く生きすぎてるので、そこまで大きな影響があると感じません。

┃喫煙率低下の理由

テレビや雑誌などのメディアから高齢者は、言われるがまま、自分自身で調べもせず盲目的に「テレビがいうんだからそうだ!」とメディア・リテラシーが無い状態が現在も継続中ですが、それにより高齢者の喫煙率の低下もあると思います。

・店舗を持つ企業の利益。

店舗で喫煙>クロス(壁紙)の張替えの修繕費

・不動産を持つ人の利益

賃貸借で喫煙される>同様に修繕費ですが、敷金からとれません。無効な特約をいれても無効は無効です。

※そもそも喫煙していなくとも、耐用年数から7年住まれたら、償却0でどうがんばっても1円しか敷金から消耗物は取れません。
原状回復義務は、消耗、摩耗するものは含みません。床を剥がしたとか、故意に機能を変える場合は別です。

┃もったいないと思います。

マナー重視は大切で、自分自身を律することの出来ない、欲望に従う我慢のできない人が多いのもよくわかるので部分的に仕方がないと思いますが、

たばこ税があること、JT(たばこの会社)の海外の煙草ブランドの買収もありますが、もったいないと思います。

勿体無いというのは、喫煙をする人を白い目でみるのではなく、逆に優越感を与えるような扱いにして、専用の別料金の部屋(空港のクレカ専用のラウンジなど)を与える形にして、がんがん税金を落としてもらえるようにする方が税収も増えて良いと思います。

JTの平均年収や社員数を考えると、このまま嫌煙家を生み出すやり方ですすめると、いずれはJTも倒産や解体するような事態になれば失業者になるためイマイチ良くない、日本らしい他人の足の引っ張り方だなと個人的に思います。

投稿者: みずがめ座

パスワード保護された記事があります。お問い合わせからどうぞ。